RKBオンラインより
俳優の渡辺裕之さんとダチョウ倶楽部の上島竜平さんともに今月、自宅で亡くなっているのが見つかりました。いずれも自殺とみられています。２人はともに６０代。家族や周囲の人ができることはないのか？専門家に聞きました。
「年代別に自殺の傾向というのはかなり違っていて、特に６０代の方は日本の自殺全体からすると４割弱６０代以上になるんですね」（福岡大学病院精神神経科・衛藤暢明医師） 厚生労働省の統計によりますと、年間の自殺者数は２００９年以降１０年連続で減少傾向だったものの、新型コロナウイルスが流行し始めた２０２０年に少し増加。去年は２万１００７人でした。このうち、４０代と５０代の中高年層、６０代以上の高年齢層がそれぞれ３割以上を占めています。
「近しい人を亡くしたりとか、経済的な状態が変わったり生活の状態が変わったり体力がなくなってくるとか身体的な疾患を抱えやすくなるとかで、それまでできたことができなくなるのも大きな生活上の変化で自殺に影響すると考えています」（福岡大学病院精神神経科・衛藤暢明医師）
衛藤医師は、家族を含め周囲の人が少しでも異変に気づいたら積極的に話しかけることが大切だと話します。
「気分の落ち込みがないかとか、今までできてた楽しみができなくなってたり、興味を持てなくなってないかという問いが見つけるきっかけになるのでは。死にたいと言われたときに使う方法でＴＡＬＫ（トーク）の原則というのがあります。あなたのことを心配していると伝えることが最初のステップです」（福岡大学病院精神神経科・衛藤暢明医師）
厚生労働省も「自殺未遂者のケア」としてまとめているＴＡＬＫの原則。▽心配していることを言葉にして伝える ▽死にたいと思っているかどうか尋ねるなどの手順で対象者に語りかけるものです。
一瞬ためらってしまいますが、自殺を考えている人と死について話すことは「行動のブレーキ」として働くといいます。
「死にたい気持ちを持ってる人に死にたい気持ちについて尋ねれば尋ねただけ、死にたい気持ちで動く行動、自殺に向かう行動にはブレーキがかかると思います」（福岡大学病院精神神経科・衛藤暢明医師）
いったん落ち着いたように見えてもすぐにぶり返すことがあるため、家族だけで抱え込まず専門家などに相談することが大切だといいます。
「心配しすぎる方がまだいいんですよね。問題になるのはの過小評価で、危険具合とかリスクを過小評価してしまうってことが問題だと思います。できればやっぱり精神科を中心とした専門機関への相談をしていただきたいと思います」（福岡大学病院精神神経科・衛藤暢明医師）
