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コロナ禍でも逃げ切りたい、仕事で「挑戦したくない」中高年と、したたかな若者たちとの世代間ギャップ

コロナ禍は多くのビジネスパーソンにとり、自分自身の働き方をあらためて考える大きなきっかけになった。

勤め先や業界の成長性を不安視する人もいれば、テレワークを体験し、会社に通勤してオフィスで上司から指揮命令を直接受けて仕事をするという入社以来当然と思っていた仕事のやり方に対する疑問を抱き始めた人もいる。

2021年7月の人材サービスのエン・ジャパン調査では、50代の61%が「以前から検討していたが、転職への意欲が高まった」、21%が「以前は転職を検討していなかったが、今は転職を検討している」と回答している。

21年4月に高年齢雇用安定法が改正され、人手不足に悩む企業の受け皿として70歳までの就労機会提供が努力義務化された。かえって、コロナ禍後を見据えた人員の適正化を急ぐために、バブル入社世代をターゲットとした早期退職制を進める企業が目立つ。

ホンダは55歳以上の社員を対象に21年春に早期退職を募集したが、国内正社員の約5%に該当する2000人超が応募し7月末から退職したと報じられている。ホンダは22年度以降も早期退職制度を続ける予定とされているが、こうした動きはコロナ対応の一過性ではない。

希望退職で40~50代に偏った人員の調整を進めたい企業は、客足がコロナ前まで戻ったとしても、デジタル活用などで総作業量を減らすことを想定して、こうした施策を講じているのである。

実質的に増えた可処分時間を自分の生き方・将来の方向性を探る内省の時間やこれからのキャリア・チェンジのためのリカレントの時間に使いたいという意識は高いが、一歩を踏み出せていない。親世代を反面教師にする若者 厳しい状況は若手も同じだが、中高年と比べると仕事に対して求める価値に変化が見られる。

長年一つの会社で働き続けた親世代の長時間労働や伸び悩む待遇が反面教師となり、自分は納得のいく効率的な仕事を選びたいという傾向がこうした調査結果に出ているのではないか。

共働きで世帯1000万円なら届きそう 年収1000万円という水準がビジネスパーソンにとって一つの達成目標になって久しいが、その達成への方策は時代とともに変わりつつある。

育児休業法の整備充実もあり、結婚・出産などのイベントでも夫婦ともに会社を辞めることなく勤め続けて、それぞれが年収500万円を稼ぎ、世帯で年収1000万円を達成している若手も多い。

筆者の場合でも30年間のサラリーマン生活の中では、急性心筋梗塞で倒れ、新卒で入社した会社から関係会社に転籍、その会社が買収により日本企業から外資系に変わるなど、さまざまな節目があった。

心筋梗塞で倒れたときには、セーフティーネットを張る意味で資格を取得し、44歳転籍時には外部キャリア研修を受講し60歳までのキャリア計画を立てた。

50歳の外資系企業による買収をきっかけに「雇わない・雇われない」という働き方のコンセプトを定め、個人事業主として独立することを決めた。その当時は、肯定的には考えられなかった出来事であったが、振り返ってみると、次なるキャリア・チェンジの布石になっている。

出典元:https://weekly-economist.mainichi.jp/articles/20210903/se1/00m/020/002000d

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